PDF リリース全文
(533KB)

2016年3月18日

日本化学会 第96春季年会にて登壇のお知らせ

2016年3月18日

アキュセラ・インク(Acucela Inc.)
(コード番号 4589 東証マザーズ)

日本化学会 第96春季年会にて登壇のお知らせ

 失明や著しい視力低下をまねく眼疾患に対する治療、または疾患の進行を遅らせる革新的な治療薬・医療技術の探索および開発に取り組むアキュセラ・インク(米国ワシントン州シアトル市、会長、社長兼最高経営責任者:窪田 良、以下「当社」)は、2016年3月24日から27日まで同志社大学 京田辺キャンパスで開催される「日本化学会 第96春季年会」にて、眼科医であり、当社の会長、社長兼最高経営責任者 窪田良が「バイオ技術の新展開」のプログラムにおいて登壇いたしますのでお知らせいたします。詳細は以下の通りです。

《概要》
日時: 2016年3月24日(木) 14:50 – 15:20
場所: 同志社大学 京田辺キャンパス 知真館3号館 115教室
演題: 視覚サイクルモジュレーション技術による加齢黄斑変性治療薬開発の最前線
登壇者:眼科医、当社会長・社長兼最高経営責任者 窪田良
ウェブサイト:http://www.csj.jp/nenkai/96haru/data/program/program_jp_G2.html

 「日本化学会」は、1878年(明治11年)に創立され、130年以上の歴史と伝統を持つ会員数約3万人の国内最大の化学の学会です。

 窪田博士はこの度の「日本化学会 第96春季年会」に登壇するにあたり、次のように述べています。「眼科領域のアンメットメディカルニーズに対する革新的な治療法の確立を目指しており、今月、白内障および老視(老眼)に対する新たな治療法の研究開発*1について発表をいたしました。今年の6月にトップラインデータを公表する予定の加齢黄斑変性*2に対する経口投与可能な治療薬『エミクススタト塩酸塩』*3に加え、新たな治療技術の可能性についても紹介をさせていただきたいと思います。」

 当社は、このような学会に参加することにより、科学技術研究を手がける企業、大学、研究機関の方々に当社の技術に対する理解を深めていただくとともに、共同研究の機会創出につなげていきたいと考えております。

*1: 当社は、白内障および老視に対して薬剤により水晶体混濁を解消する根治的な非外科的治療法の開発を目指し、カリフォルニア大学サンディエゴ校(UCSD)/YouHealthより治療薬候補の開発に関わる独占契約の権利を取得しました。詳しくは、2016年3月17日のプレスリリースをご参照ください。(http://bit.ly/253cZCy

*2: 加齢黄斑変性とは、中心視力の低下を引き起こし、深刻なケースにおいては不可逆的な中心視力の喪失をもたらす網膜疾患です。当社が開発するのは、地図状萎縮を伴うドライ型加齢黄斑変性に対する治療薬候補です。


*3: 米国で地図状萎縮を伴うドライ型加齢黄斑変性罹患患者508名を対象に、臨床第2b/3相試験を実施しています。現在、本疾患に対しFDA(米国食品医薬品局)で認可された薬剤はありません。この「エミクススタト塩酸塩」については、糖尿病性網膜症、糖尿病性黄斑浮腫などへの適応拡大を検討しています。


アキュセラ・インク(Acucela Inc.)について
 アキュセラは、臨床開発段階の眼科医療ソリューション・カンパニーです。失明や著しい視力低下をまねく眼疾患に対する治療、または疾患の進行を遅らせる革新的な治療薬・医療技術の探索および開発に取り組んでいます。当社独自の視覚サイクルモジュレーション技術に基づき、地図状萎縮を伴うドライ型加齢黄斑変性の治療薬候補「エミクススタト塩酸塩」の共同開発を大塚製薬株式会社と進めております。
(ウェブサイト:www.acucela.jp)


免責事項
 本資料は関係情報の開示のみを目的として作成されたものであり、有価証券の取得または売付けの勧誘または申込みを構成するものではありません。本資料は、正確性を期すべく慎重に作成されていますが、完全性を保証するものではありません。また本資料の作成にあたり、当社に入手可能な第三者情報に依拠しておりますが、かかる第三者情報の実際の正確性および完全性について、当社が表明・保証するものではありません。当社は、本資料の記述に依拠したことにより生じる損害について一切の責任を負いません。
 また本資料の情報は、事前の通知なく変更される可能性があります。
 本資料には将来予想に関する見通し情報が含まれます。これらの記述は、現在の見込、予測およびリスクを伴う想定(一般的な経済状況および業界または市場の状況を含みますがこれらに限定されません)に基づいており、実際の業績とは大きく異なる可能性があります。今後、新たな情報、将来の事象の発生またはその他いかなる理由があっても、当社は本資料の将来に関する記述を更新または修正する義務を負うものではありません。