株式会社電通（本社：東京都港区、社長：石井 直）は2月23日、わが国の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2015年（平成27年）日本の広告費」を発表した。

　2015年（1～12月）の日本の総広告費は、景気が足踏み状態の中、6兆1,710億円、前年比100.3％となり、4年連続で前年実績を上回った。

　電通総研 メディアイノベーション研究部 研究主幹 北原利行による「2015年 日本の広告費」のウェブ電通報解説記事はこちら：http://dentsu-ho.com/articles/3708

【2015年（平成27年）の広告費の特徴】

１．2015年の総広告費は、ミラノ万博、企業業績の大幅な伸長、所得増への期待があったものの、前年の消費増税前の駆け込み需要や「ソチオリンピック2014」、「2014FIFAワールドカップ ブラジル大会」開催に伴う反動減、海外経済の景気減速や個人消費の伸び悩みなどが影響し、通年で前年比100.3％となった。

２．媒体別にみると、「新聞広告費」（前年比93.8％）、「雑誌広告費」（同97.7％）、「ラジオ広告費」（同98.6％）、「テレビメディア広告費」（同98.8％、地上波テレビと衛星メディア関連の合計）を合計した「マスコミ四媒体広告費」は同97.6％となった。「インターネット広告費」（同110.2％）は、スマートフォン・動画・新しいアドテクノロジーを利用した広告が堅調に伸長し、全体をけん引した。「プロモーションメディア広告費」は同99.1％であったものの、屋外広告、POP、展示・映像ほか、は増加した。

３．業種別（マスコミ四媒体、ただし衛星メディア関連は除く）では、全21業種中6業種で増加した。

・主な増加業種は、「精密機器・事務用品」（前年比109.7％、腕時計、万年筆）、「情報・通信」（同105.1％、オンラインゲーム、オンラインショップ）、「エネルギー・素材・機械」（同104.1％、ガス会社、電力会社）、「食品」（同102.7％、通販系サプリメント、健康食品）、「交通・レジャー」（同102.2％、会員制スポーツクラブ、レジャーランド・テーマパーク)など。

・主な減少業種は、「趣味・スポーツ用品」（前年比84.5％、オーディオソフト、人気キャラクター系玩具）、「自動車・関連品」（同89.0％、軽自動車、セダン、2BOX）、「飲料・嗜好品」（同91.8％、缶コーヒー、第3のビール）、「家電・AV機器」（同91.9％、コーヒーメーカー、空気清浄機、液晶テレビ）、「家庭用品」（同92.7％、機能性マットレス、家具、機能性フライパン・鍋）、「不動産・住宅設備」（同95.0％、一般住宅、賃貸用住宅）など。

☆上記「１．総広告費」、「２．媒体別広告費」、「３．業種別広告費」に関する詳細な解説や関連データにつきましては、

　添付のPDFをご参照ください。