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2016年2月3日

富士ゼロックス総合教育研究所が人材開発白書でマネジャーの自己変革についての示唆を提示

2016年2月3日

富士ゼロックス総合教育研究所

富士ゼロックス総合教育研究所が人材開発白書でマネジャーの自己変革についての示唆を提示
『人材開発白書2016』発刊

株式会社富士ゼロックス総合教育研究所(本社:東京都港区、代表取締役:芳澤宏明)は、ミドルマネジャーの自己変革について示唆を提示した『人材開発白書2016』を本日発刊しました。
技術革新や社会構造の変化の中で企業には変革が求められていますが、変革を結実させるためには、そのための戦略立案だけでなく、戦略実行力が必要です。これまでの人材開発白書で、企業が立てた戦略を確実に実行するためには、それを各組織に展開するミドルマネジャーの役割が重要であることを指摘してきました。今回の人材開発白書は、ミドルマネジャーが環境や役割の変化に応じて過去のやり方や考え方から脱却しなければならないことを指摘し、自分自身を変えるための示唆を提示することを狙いとしています。国内企業のビジネスパーソン1,031人への定量調査をもとに、ミドルマネジャーが自己変革を成し遂げるために必要な要素について分析を行いました。

■『人材開発白書2016』の概要
「メンバーに任せず、なんでも自分でやってしまう」、「自分が過去に成功したやり方を押し付ける」。これは過去に実施した事業部長クラスへのインタビュー調査で浮かび上がった、ミドルマネジャーの問題点です。成果を上げ続けるには、現状に合わなくなった方法や考えを捨て去り、行動を変えなければなりません。そこには2つのハードルがあります。1つ目は、これまでのやり方の問題点に気づくことです。2つ目は、たとえ頭では理解しても行動に移せるとは限らないことです。「自らの問題点に気づき、行動を変える」― このシンプルな課題を妨げているものは何なのか。また、どうすれば2つのハードルを乗り越えることができるのか。今回の調査を通じて、以下のポイントが抽出されました。

・ 自分に関する客観的なデータや事実、他者との議論、想定外の失敗などが、自己をふり返えらせてくれる。こうした機会を能動的に増やさなければならない。
・ それらの機会を活かせている人の特徴の1つは、「成長志向」である。強い成長志向を抱くことで、見聞きしたことを、常に自分の課題に関連付けて考えるようになる。
・ もう1つの特徴は「意図的な自己否定」である。思い込みから脱却するためには、あえて自分を否定してみるような、極端な省察が必要である。
・ 変えるべき事柄に気づいても、利害関係者の反対や周囲の無関心が障害となって、行動に移せない場合がある。ミドルの場合は、“自己”変革といえども、周囲を巻き込む対人関係力が欠かせない。

報告書の要約は、下記のリンクよりご覧になれます。また、過去の人材開発白書は全文ダウンロードができます。

http://www.fxli.co.jp/co_creation/wp/


*人材開発白書とは
1989年に経済同友会にて発表された「新しい個の育成」の流れを汲んで、当時経済同友会において教育部会長を務めていた故小林 陽太郎(富士ゼロックス株式会社元取締役会長、当社元取締役会長)の発案で、当社が人材開発の研究に継続して取り組んだ成果報告としてスタートしました。1990年に「価値創造型リーダーの育成」を発表後、人材開発問題の時宜を得たテーマを選択して調査・研究を行い、これまで14回発刊。企業経営者、人材開発・教育担当者に、人材開発のあり方について独自の視点で提言してまいりました。

◆ 本件に関するお問い合わせは、富士ゼロックス総合教育研究所 マーケティング部まで
社   名 : 株式会社富士ゼロックス総合教育研究所
       (土・日・祝日を除く、9:00~12:00、13:00~17:00)
e-mail   : webmaster@fxli.co.jp
公式サイト : http://www.fxli.co.jp 

【富士ゼロックス総合教育研究所概要】
社   名 : 株式会社富士ゼロックス総合教育研究所
本社所在地 : 東京都港区六本木3-1-1 六本木ティーキューブ14階
設立日   : 1989年9月21日
代表取締役 : 芳澤 宏明
資本金   : 1億円(発行済み株式総数2,000)
株主構成  : 富士ゼロックス株式会社 100%出資
事業概要  : 経営者・管理者・一般従業員に対する教育ならびに研修所等
       教育施設の運営および受託管理
       教育機器・教材の開発および販売
       書籍・雑誌の出版および販売
       催事の企画・実施
       コンピュータのソフトウェアの開発、販売およびコンサルティング
       上記に関連付帯する業務