テラデータ、インメモリ技術に対する業界の認識を一新する最新のDWHアプライアンスを販売開始

日本テラデータ

2014年3月20日

日本テラデータ株式会社

テラデータ、インメモリ技術に対する業界の認識を一新 - テラデータが全世界で最高の圧倒的な高性能分析とインメモリ技術をデータウェアハウス・アプライアンスの価格で提供

日本テラデータ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:吉川幸彦)は、インメモリ技術の利点をコスト効果の高い価格で企業に提供することを目的として、最も用途の広い最新のアプライアンス - Teradata Data Warehouse Appliance 2750を本日より販売、出荷開始します。このアプライアンスは、エンタープライズ・データウェアハウスにインメモリ技術をシームレスに統合し、企業の2台目のアプライアンス導入負担を軽減し、分析機能への迅速なアクセスを提供します。

Teradata Data Warehouse Appliance 2750には、Teradata Intelligent Memoryと最新のTeradataデータベースが搭載されており、追加設定なしで実現されるシステム全体でのパフォーマンスは、2690プラットフォームに比べて3倍にまで向上します。さらに、Teradata データベースの新機能を利用した場合、応答時間が700倍改善したことが示されています。

インメモリ・アプライアンスの導入を検討しても、互換性、アプリケーションの書き換え、データの複数のコピー、ネットワーク通信、エンジニア作業の必要性、追加のETL(抽出、加工、ロード)処理、ソフトウェアのバージョン管理等に関連した、広範囲にわたる問題が発生します。

「Teradata Data Warehouse Applianceは、全世界で最高のものを提供します。このアプライアンスでは、エンタープライズ・ウェアハウスにインメモリ・ソリューションを組み合わせています。エンタープライズ・ウェアハウスを必要としている企業や、ダッシュボードを介したリアルタイム分析の実現を目指している企業にとって、理想的なアプライアンスです」Teradata LabsのプレジデントScott Gnauはこのように述べています。「追加のメモリを増設して、弊社のソフトウェアをインストールするだけで、Teradata Data Warehouse Applianceは、分析の実現を加速化する自己管理型の強力なインメモリ・プラットフォームへと変わります」

この新アプライアンスには、Teradata Intelligent Memory(TM) がシームレスに統合されています。この機能は、最高の分析パフォーマンスを実現するために、最もホットなデータ、つまり使用頻度が最も高いデータをメモリ内に自動的に配置します。Teradata Intelligent Memoryは、アプリケーション、SQLクエリー、データの格納方法などに対して変更を施すことを一切必要としません。テラデータは、メモリ内にあるデータ(インメモリ・データ)に基づくデータ分析の利点をお客様にもたらします。インメモリ・データへのアクセスにより、ディスクI/Oのボトルネックやクエリーの遅延がなくなり、システムのスループットが向上します。

Data Warehouse Applianceでは、使用頻度の高いホット・データへのアクセスを最速にするために、以前のアプライアンスに比べて最大2倍の容量のメモリをサポートできるようになりました。通常の圧縮率が3倍になり、Teradata Columnarの技術も活用されているので、データをメモリ内に蓄積することが可能になっています。これは、最高のパフォーマンスと最短のクエリー応答時間を目指してますます多くのデータをメモリ内に保持するという、業界において高まりつつある傾向を支持するものです。

すべてのTeradataプラットフォームはエンタープライズ・クラスであり、Teradata Data Warehouse Applianceも例外ではありません。このアプライアンスは、大部分の企業をサポートすることが可能です。業界をリードするベンダーから提供された堅牢なハードウェアが採用されており、完全な冗長性、ミッション・クリティカルな可用性、ペタバイト単位のデータに対応するスケーラビリティ、多数の同時ユーザーに対するアクセスの提供、きめ細かい統合ワークロード管理、投資保護、複数の種類のワークロードの処理、などの機能が搭載されています。

現在、多くのお客様が、Teradata Data Warehouse Applianceを統合データウェアハウスとして利用し、業務を遂行しています。Teradata Data Warehouse Applianceは、設計上、セットアップ、稼働、管理が容易になっています。このアプライアンスは、柔軟性が高く使いやすい統合分析環境と、比類のない処理速度を実現します。企業において戦略的クエリーや実務的クエリーを同時に実行できるユーザー数は、数百人単位までサポートされます。このアプライアンスは、お客様の成長ニーズに合わせて、ユーザーデータ領域を7テラバイトから21ペタバイトまで拡張できます。

技術的な新機能

Teradata Data Warehouse Applianceは、Teradata Integrated Workload Management (IWM)が搭載された状態で出荷されます。これは、最高クラスの統合ワークロード管理機能です。以前のTeradataアプライアンスにはCPUリソース管理、フィルタ、スロットルしか含まれていませんでしたが、新アプライアンスではIWMによって、CPUおよびI/Oリソース管理、柔軟な分類、フィルタ、スロットル、戦術的なワークロード・グループ、時分割方式の優先順位付けおよび例外、などの機能が提供されます。

このアプライアンスにはTeradata Database 14.10が搭載されるため、多くのパフォーマンス機能の強化が施されています。強化点としては、Teradata Intelligent Memory、Teradata Columnarの機能の改善、業界をリードする統合ワークロード管理機能、Hadoop内にある使用頻度の低いコールド・データに対するTeradata SQL-H(TM)による接続性、などが挙げられます。ハードウェアの改善点には、メモリ領域の拡張、InfiniBand上でのBYNET(R) v5の拡張、高速な12コア・プロセッサ、などが含まれます。

Data Warehouse Appliance 2700をご利用中のお客様向けにアップグレード・キットが提供されており、Data Warehouse Appliance 2700をData Warehouse Appliance 2750に変換し、パフォーマンスを向上させることが可能です。

Unified Data Architecture(TM) (UDA)

Teradata Data Warehouse Applianceは、他のプラットフォーム・ファミリーと同様にTeradataデータベース、データ・モデル、テーブル構造、ユーザー・ビュー、クエリー、ロード・ジョブを同じデータで実行します。このような特色により、このプラットフォームはUnified Data Architecture(UDA)内にシームレスに適合することができます。UDAは、複数のTeradataシステム上にあるあらゆる種類のデータの分析を可能にするフレームワークです。Teradata Unified Data Architectureは、Teradataデータベース、Teradata Asterデータベース、およびApach(TM) Hadoop(R)の相補的な価値を活用します。

以上

補足: Teradata Data Warehouse Appliance 2750の価格は最小構成(※1)で、ハードウェア、基本 Teradataソフトウェア込みで 7,000万円(税別 )からです。

(※1)Teradata 2750:2ノード、ストレージ(600GBディスクドライブ)、ユーザーデータ領域 7TB COD(キャパシティ・オンデマンド、非圧縮)、仮想管理サーバー、Teradataデータベースと基本ユーティリティのライセンス

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◆ Teradata Corporationについて

テラデータ・コーポレーションは、統合データウェアハウス、ビッグデータ分析、およびビジネスアプリケーションにフォーカスした、データ分析ソリューション分野における世界最大規模の企業です。革新的な製品とサービスによってデータ統合とビジネスの洞察力を実現し、企業を競争優位へと導くベストな意思決定を可能にします。http://www.teradata.com/

◆ 日本テラデータについて

日本テラデータ株式会社はテラデータ・コーポレーションの日本法人です。データベース・ソフトウェアおよび関連製品を中心に、ハードウェア・プラットフォーム、データウェアハウスに関するコンサルティング、構築支援、教育、メンテナンスサポートなど各種サービスを提供しています。

* Teradataは、米国テラデータ・コーポレーションの米国およびその他各国における商標または登録商標です。Teradata Unified Data Architecture、Teradata Intelligent Memory、Teradata SQL-Hは米国テラデータ・コーポレーションにおける商標です。その他記載の会社名および商品名は、各社の商標または登録商標です。

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